JR東日本、鉄道事業者として電力設備に無線式センサを初めて本格導入

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新しい管理手法のイメージ

©JR東日本

JR東日本は2018年10月23日(火)、電車を動かすための送電線の一部である「き電線」に、鉄道事業者として初めてとなる無線式センサを用いた管理手法を本格導入すると発表しました。

「き電線」は電車の運行に必要な電気を架線(トロリ線)に供給する設備で、線路上空に敷設されています。接続部には「硬アルミより線」を使用していますが、経年劣化により電気抵抗が増え発熱する傾向があります。

従来は、2年に一回の定期点検時に、電力係員が「き電線接続部」のある全現場へ巡回し、線路沿線からサーモカメラにより接続部の温度測定検査を実施してきました。今回、導入する管理手法では、無線式センサを「き電線接続部」に設置し、携帯型データ収集装置(リーダ)および専用スマートフォンを携行した電力係員が列車で巡回し、自動的に「き電線接続部」の温度測定が可能になります。

これにより、電力係員の安全がいっそう確保され、効率的なメンテナンスを行うことが可能となります。また、列車上から温度データ取得が可能になり、データ取得の頻度向上を実現でき、「き電線メンテナンス」の品質向上につながります。

JR東日本は、2015年4月から常磐線北千住駅~我孫子駅の一部区間において、この管理手法を先行導入していましたが、2019年1月から、常磐(快速)線の北千住駅~取手駅間および常磐(各駅停車)線の綾瀬駅~取手駅間で本格導入します。また今後、総武本線の錦糸町~津田沼間、京浜東北・根岸線の横浜~大船間にも導入する予定です。

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