決済プラットフォームと導入イメージ
JR西日本は2019年5月20日(月)、同社の連結子会社13社が運営するショッピングセンター28施設内の約3,000店舗で導入を進めている共通の決済プラットフォームを活用し、バーコード決済や電子マネー決済への対応を拡充すると発表しました。
すでに導入済みのクレジットカードや交通系電子マネー決済に加え、「アリペイ(Alipay)」、 「WeChat Pay」、「au PAY」、「 Origami Pay 」、「PayPay」、「メルペイ」、「d払い」、「LINE Pay」、「楽天ペイ」の計9ブランドのバーコード決済と、「交通系IC カード(ICOCA等)」、「iD」、「QUICPay」、「nanaco」、「PiTaPa」、 「楽天Edy」、「WAON」の計7ブランドの電子マネー決済が利用できるようになります。
2019年5月21日(火)から天王寺ミオと和歌山ミオで利用可能になるほか、6月にはアルビ大阪、アルビ住道、エスト、アルデ新大阪で順次利用可能になります。2020年2月までには、全28施設へ導入予定です。
同社は、全国に先駆けて主要なバーコード決済や電子マネーを広く利用できる環境をいち早く整備することで、利用者にさらなる利便性を提供し、キャッシュレス利用を推進していくことに加え、今後開始される新たな決済手段への対応についても積極的に検討を進め、今後も利用者にとってより便利で安心して利用できる決済手段の拡充に努めていく方針です。
